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今日は 2021年10月1日です。
◆温浴コンサルタントという仕事
今から25年くらい前、私が道に迷いながらも少しづつ温浴施設のコンサルティング経験を積み始めた頃、知る限りでは温浴施設専門で経営コンサルタントの仕事をしている人はまだ誰もいなかったと思います。
設計や設備コーディネート、広告宣伝などの本業の傍らで経営的な情報を提供しているところは何社かありましたが、契約はあくまでも本業がメインで、コンサルティングは本業強化のための付帯サービスという位置づけだったようです。
あるいは、財務や教育などのテーマ型コンサルタントが、多様な業種とお付き合いするひとつとして温浴施設にも関わっているか。
いずれにしても温浴施設専門の経営コンサルタントというのは、25年前にはまだ存在していない仕事だったのです。
現在も職業として確立しているとは言えません。私をはじめ、それだけで食っているのは、ほんの数人。それもだいたい私と一緒に船井総研温浴チームで仕事した人たちです。
飲食業や宿泊業のコンサルタントはたくさんいますし、市場規模だけで言えばもっと小さな業界にも専門コンサルタントがいるのに、温浴コンサルタントが少ないのは市場規模の問題だけではなさそうです。
おそらく、温浴施設の経営はマーケティングやマネジメントでどうにかできるとは思われていない、結局は装置産業だという見方が業界内に根強いということなのでしょう。
実際はそんなことはないのです。
キャパシティの問題をはじめ、ハードのありようが温浴施設経営に大きな影響を与えることは確かですが、問題があるなら改善すれば良いことです。それをどう改善するかという指針は、マーケティングやマネジメント抜きには導き出せません。
そもそも最初の新規開業の段階からソフト主導で考えて作られていれば、あとから大規模に改善する必要はないかも知れません。
もっとソフトの重要性が理解されるようになれば、温浴コンサルタントも増え、業界がさらに発展していくのかも知れません。
仮に現在の温浴市場規模が年間1兆円だとして、もし日本の温浴施設全体をコンサルティングサポートできたら、市場規模はどうなるのだろう、と妄想してみることがあります。
業界内でのパイの奪い合いには意味がありませんので、業界全体の進歩や温浴ユーザー数の拡大を目指すことになりますが、医薬業界や美容、健康、レジャー、スポーツなど周囲の産業の市場規模を考えれば、温浴市場が今の何倍にも成長することがあっても何も不思議ではありません。
仮に2倍にできるなら、温浴専門コンサルタントの存在価値は1兆円の市場規模拡大に相当しますので、もしその1%がコンサルティングフィーと考えれば年間100億円。年商5千万円の温浴コンサルタントが200人(笑)。
妄想し過ぎかも知れませんが、そのくらいの可能性を感じつつ、この仕事を…
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