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今日は 2021年9月16日です。
◆真実と現実
先日、あるマンションの管理組合さんからご相談の連絡をいただきました。その内容は、「マンションの共有設備として岩盤浴室があるが、住民から人気がなく運用も難しいため、改装を検討している」とのこと。
マンションがいつ建築されたのかを尋ねると、2008年とのことですから13年前です。
岩盤浴バッシング報道で風評が吹き荒れたのは2006年から2007年にかけてですから、その時点ですでに設計が決定しており、そのまま建築というタイミングだったのでしょう。
以前、ほかの案件で大浴場を共有するマンションも拝見させてもらったことがありますが、浴槽設備や湯の管理の大変さに比べれば岩盤浴の方がはるかに簡単ですので、やはりせっかくの設備が住民にあまり利用されてこなかったということが一番の問題なのでしょう。
岩盤浴には大きなメリットがあります。
サウナほど過激な熱さではないので、長時間加温することができ、身体の深部までじっくり温められること。
熱さが苦手な人や身体が弱っている人でも利用できること。
大浴場と違って着衣で男女一緒に利用できるため、当時岩盤浴デートという言葉も生まれたほど新たな憩いの場になったこと。
着衣のため、裸で他人と入浴しづらい事情のある人も温浴を楽しめたこと。
岩盤浴には、湯ともサウナとも異なる価値が間違いなくあり、それが理解されたことで、急速にマーケットが成長していきました。
しかし、2006年に突然起きた岩盤浴バッシングの風評はひどいものでした。
週刊誌は「細菌が240倍！尋常じゃない細菌！」「危険！カビや雑菌がウヨウヨ」といった調子で煽り立て、突然現れた専門家と称する人たちがもっともらしくコメントをする。騒ぎに火がつくと他の媒体もそれに追随して報道を繰り返し、視聴率や発行部数を稼ぐ。
全国で岩盤浴利用者数が急減し、利用動機が単一な岩盤浴専門店はひとたまりもなく廃業に追い込まれていきました。
急速に普及したために安全衛生管理の基準が確立しておらず、充分なエビデンスもない段階でもっともらしく誇大にメリットを強調した事業者側も脇が甘かったと言わざるを得ません。
私も温浴ビジネスに携わるひとりとして、この騒動には少なからず振り回されましたが、世間は何が正解かで回っているわけではないのだということが身に染みて分かりました。真実がどこにあろうとも、結果的にはバッシングでひと稼ぎした側の勝ちで、岩盤浴事業者側の負けでした。
昨年来世界中を巻き込んでいる新型コロナ騒動にも似たような雰囲気を感じますが、私たちは科学者でもなければ裁判官でもない。真実がどこにあったとしても、現実の中で生きて行くしかないのです。
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