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今日は 2021年9月2日です。
◆密を作らずに売上を上げる(3)
密を作らない（混雑回避）の方法として、
(1)混雑情報をネットで見える化し、お客様が利用タイミングを調整
(2)施設側が集客の波をコントロールする
という2つの方法について解説してきました。今回は、物理的に混雑しないようにする方法について考えてみたいと思います。
物理的にというのは、つまりお客様同士の距離が接近しすぎないように、スペースに対する人数をコントロールするということですが、そもそも現状の温浴施設の延床面積と収容人数の関係がどのようになっているかというと、長時間滞在低回転を前提に比較的ゆったりと過ごしてもらうことを狙った施設では入館者1人あたり1.8坪くらいで設計されています。逆に入浴利用がメインで短時間滞在高回転の施設では1人あたり1.3坪前後です。
大雑把にまとめると、満館時で入館者1人あたり4平方mから6平方mのスペースになるよう設計されているということです。もちろん例外もたくさんありますが。
延床面積には機械室や倉庫、事務所などのバックヤードが3割くらい含まれていますので、お客さまが利用するスペースは70%、1人あたりにすると2.8～4.2平方mということになります。この面積を人を中心とした円と考えると、半径94～116cm。つまり満館の状態でも人と人同士が約2m離れられるだけのスペースは平均的には確保されているのです。
これが狭いのか、広いのかというのは感覚的な問題ですが、実際にはスーパー銭湯などの繁忙日ピークタイムだと居場所がないと感じられることがありますので、そういった施設はやはり詰め込み過ぎなのかも知れません。
特に人が集中して密になりやすいのは、フロント前、脱衣室、サウナ室、炭酸泉などの人気浴槽あたりでしょうか。
これらの集中しやすい箇所を拡張するというのは簡単なことではありませんので、見える化や集客コントロールだけで密が回避できないとしたら、やはり全体収容人員を減らすという物理的対策をとるしかなくなってくるのかも知れません。
昨年のメルマガ第1275号「収容人員は減らすべきなのか？」（2020年6月8日執筆）でこの問題を考えた時は、一時的にロッカー数を制限して最大収容人員を減らす対策をするとしても、コロナ禍の沈静化とともに元に戻していけるものと考えていました。
むしろディスタンスが広い状態で利用することが当たり前になってしまうと、温浴施設の経営構造そのものがバランスを崩してしまうため、入館人数制限をいつまでも続けるのは危険と考えていました。
何故それが危険なのかというと、「1：2：3の法則」があるからです。
「1：2：3の法則」というのは…
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