諦めるのはまだ早い(2)

(ニュージャパンサウナのトリートメントサービスは直営の進化形だった)

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今日は 2021年8月12日です。

諦めるのはまだ早い(2)

 温浴施設とトリートメントサービス。ビジネスの組み合わせとしては最適なのに、入館客数が充分でないために、サービス業務受託の引き受け手がなかなか現れないという時はどうすればいいのか、という話の続きです。

まず施設側ができること、というアプローチから考えてみましょう。

ボディケアやアカスリなどのトリートメントサービスは一般的に業務委託方式で導入されます。その引き受け手は全国展開する大手受託企業から、地元の個人事業主まで様々です。

大手の場合は、スタッフの採用教育、本社のマネジメント体制、人員不足の際の応援、運営ノウハウ、販促などあらゆる面でしっかりしていますので、任せて安心、というところなのですが、あらかじめ受託体制を整えてビジネスメリットを追求する以上、イレギュラーな案件や非効率な現場はどうしても敬遠されがちです。

近隣に先行受託店舗がなければ、現場管理業務を担当する本社マネジャーも1店舗のために地方出張しなければならなくなりますから、非効率。人口が少なく高齢化が進んでいるような地域だと、いくらセラピストの募集をかけてもなかなか集まらず非効率。

そういった理由で、運営委託の相談をしても断られてしまうのです。そこで次なる手を考えなくてはなりません。

1.大手でなくローカル
 まず、ローカルの中小企業や個人事業主を自分から探してアタックしてみることです。地域で路面店を出店していたり、あるいは近隣の温浴施設で運営受託を行っているところです。大手と比べれば運営受託体制は未熟ですが、その分融通が利く可能性があるでしょう。

2.直接雇用
 受託企業が見つからない場合は、直営という方法があります。技術を持っているが、現在勤務していない人や転職を考えている人がいたら、直接雇用して、自社がトリートメントサービス業に参入するということです。最も抜本的な解決策と言えますが、実際に館内やホームページでセラピスト募集を打ち出している温浴施設はほとんど見かけません。
やはり本業以外の事業に乗り出すのは心理的ハードルが高いのでしょうか。大きな設備投資が先行する温浴事業のリスクと比べたらそれほどでもないのに…と私は思うのですが。

3.自社スタッフ育成
 直接雇用のもうひとつの形態として、社内の既存スタッフをセラピストに育成するという方法があります。前述のように効率面から運営を引き受けられない大手受託企業でも、研修の受け入れをしてくれるところがあります。この方法の大きなメリットは、元々自社の社員ですから意思疎通がしやすいことと、他部門の業務との兼任ができるということです。 

これらの方法によって、なんとか施設でトリートメントサービスを始められる目途が立ったとしても、前号で述べたような1万人の壁がありますから、経営的に安定させるのは難しいことです。サービスの立ち上げよりも、大変なのはここから先の経営努力です…

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