有料メルマガ「日刊アクトパスNEWS」会員の皆様
今日は 2021年5月24日です。
◆脳内リニューアル(2)
以前書いたメルマガ第1468号(2021年2月8日執筆)の話の続きです。
脳内リニューアルというのは、入浴しながらその施設をどんなふうにリニューアルしたら良いのか、頼まれてもいないのに勝手にあれこれ考えること。
前回は自宅から30分圏内にある某スーパー銭湯のことを書きました。
「客数はそれなりに入って繁盛しているけど、水光熱費が重たく収益性は苦しい」と聞いていたそのスーパー銭湯は、そろそろ築20年。
大型設備の更新があったり、建物の修繕にお金がかかったり、事業存続について思い悩む時期でしょう。
前回利用したときはあちこち故障中の札が下がっていたので、もしかして撤退に向かっているのかも？と心配したのですが、今回はすべて修繕されており、源泉販売をしていたり、高温サウナに一人用ブースが設置されていたり。従業員さんの動きにも活気がありました。
まだまだ頑張ってくれそうだと期待が膨らみ、脳内リニューアルの続きをやりました。
まず、基本戦略のおさらい。
水光熱費の負担は、下水道整備区域であったり、源泉の温度や設備の基本構造などによって大筋がきまってしまうので、悪条件が重なるとシャワーを少々節水したくらいでは太刀打ちできません。
そのような環境下では、薄利多売（低料金大量集客）方式だといくら集客しても利益は全部水光熱費に持っていかれてしまいます。
つまり、収益構造を変えるには厚利少売、客数を抑えて入館料や客単価を上げる戦略に方向転換する必要があるのです。
例えば、入館料980円にすれば、入館料120%アップ。客数減が現状と比べて÷1.2=83%に収まれば、入館料売上は今と変わらないことになります。
入館料売上は市場規模×シェア（市場占有率）ですから、商圏内の競合店との力関係が変わらなければ、理論的には売上はそれほど変わらない結果となるはずなのです。
客数を83%に抑えると、シャワーの湯をつくるための燃料代や排水の下水道代が確実に削減できます。
しかし、入館料については客数ダウン×客単価アップで同程度の売上が確保できたとしても、飲食やボディケアなどの付帯部門売上は客数×利用率なので、客数が減ったら付帯部門の売上も減ってしまうのでは？と考える方もいらっしゃるかと思います。
が、これも意外と大丈夫なのです。高い入館料を払うお客さまは、払った金額に見合うだけの体験を求めていますので、滞在時間が長くなり、付帯部門利用率や利用単価が高くなる傾向があるのです。
さらに、客質やマナーが良くなる効果も期待できます。
そして、客数が減るとしたら、最大収容人員を減らしても良いので、ロッカー数や洗い場カラン数、さらに浴槽も削って、スペースをつくることができます。そこに新たな付加価値を創り出すことも考えられるでしょう。
このスーパー銭湯は多彩な浴槽バリエーションが特色のひとつなのですが、今は20年前と違い、浴槽バリエーションはそれほど強い差別化ポイントではなくなっています。
内風呂の大浴槽をひとつやめて、そのスペースにサウナを作れば良いと思います。熊本の湯らっくす方式です。浴槽をサウナに変えれば大幅なランニングコスト削減になりますので、仮に売上が変わらなくてもサウナの追加投資は自然に回収できるでしょう。
元々、中温と高温と塩スチームという3種のサウナがあり…
---------
この記事は会員限定公開となっており、全文は表示されておりません。
メールマガジン「日刊アクトパスNEWS」をご購読いただくと、毎日全文がメールで届きます。
メールマガジンご購読のご案内はコチラです。
