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今日は 2021年2月6日です。
◆今は6割
テルマエJAPANセミナー（HCJ2021・東京ビッグサイト・2月16日～19日）の開催が迫っているのですが、直前のスケジュールが埋まってきているため、だんだん講演の準備が心配になってきました。
https://aqutpas.co.jp/japan2021/
もしかするとHCJ2021そのものが緊急事態宣言延長で中止になるかも？と思って、日本能率協会さんに確認したのですが、「展示会場は8ホールあり、1ホールあたり5,000人以下のイベントとなるので問題なく開催される」との返答。私も講演をやらざるを得ないようです。
直前に時間がなくて準備不足とならないよう、早目に時間のかかる作業を進めておくしかありません。
ということで、昨年のコロナ禍以来何度かご紹介している内閣府の消費動向調査の最新データをまたグラフ化してみました。
消費動向調査とは、全国から抽出された8,400世帯のサンプルに対して毎月実施されている意識調査で、「暮らし向き」、「収入の増え方」、「雇用環境」、「耐久消費財の買い時判断」及び「資産価値」の5項目に関し、今後半年間の見通しについて回答するものです。
毎月中旬に調査され、月末には集計結果が速報されるスピードですので、各種統計調査の中でも特にリアルタイムの消費者動向を見ることができます。温浴業界の動向を示す厚生労働省の「衛生行政報告例」なんて2年前のデータが最新ですから、今は何の参考にもなりません。
昨年4月の緊急事態宣言で厳しい外出自粛や休業要請が出た時期は、かつて厳しい消費者意識の冷え込みとなったリーマンショックや東日本大震災といった時期をも上回る、第一次コロナショックとでも言うべき大激震であることが示されました。
その時点で、「売上は戻っても当面7割～8割」で「景気低迷は今後何年にも渡り長期化する」ことになるだろうと予感させるインパクトだったのです。
その後の夏になって感染不安の緊張感が徐々に薄れ、Gotoキャンペーンの後押しなどによって、秋頃には少し持ち直す気配も見せていました。（持ち直すといっても東日本大震災直後と同水準ですが）
しかし、冬になって再び感染拡大が懸念されるようになり、緊急事態宣言の再発令。グラフも再び急降下です。
ふと気がつくと、この消費者態度指数は温浴業界が右肩上がりの絶頂期だった頃とちょうど同じ時期がピークです。2006年4月の消費者態度指数が50.2で、直近の2021年1月は30.1ですから、消費者態度は好調だった時の60%くらいということになります。
つまり、今の消費者意識は平常時の60%くらいまで冷え込んでいるということですが、温浴業界の売上も平常時の6割くらいとなっているところが多いことから考えると、消費者態度指数と老若男女幅広く集客する温浴施設の売上はだいたい連動していると言えるのではないでしょうか。
今さらそんなことを発見してもあまり役に立たないのですが、「最近の温浴業界の状況はどうですか？」と聞かれることが非常に多いので、一応お知らせしておきます。
テルマエJAPANの講演では、過去の分析はほどほどにして、これからの話をメインにお伝えしたいと思っています。
（望月）
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